温暖化対策

エコプロダクツ2010

 エコプロダクツ2010、18万人が入場した日本最大の環境問題の展示会だ。

Imagescaq50qj1

 環境教育に関するブースも数多くあったが、普段の生活で一般のひとがやっていることとあまり変わらない内容だった。ややおざなりの感じ。

 ヨーロッパを旅すると真っ白なトイレットペーパーにほとんどお目にかからない。

 ドイツでは1980年代から環境に関するテーマが多くの教科で扱われ学校生活全般(文房具・校内のゴミの扱い省エネなど)で環境に配慮した指導を行っている。小学校の生徒には再生紙のノートやファイルを買うよう指導したりゴミについては、学校に乾電池やアルミの回収容器が設けられ缶やパックの飲み物は売らないことになっている。

 また学校、公共の施設を改築、新築する場合、太陽光パネルの使用を義務づける国も多い。

 会場を歩きながら感じたことは政府が実行レベルでは何も対策を打っていないということだ。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

環境都市づくりへの挑戦

 

2020年までに1990年比25%削減を目指す」。民主党の鳩山由紀夫代表は7日、東京で開催されたシンポジウムで、表明した産業界からは大変厳しいという意見が多い。これまで自民党政権下では温暖化対策は消極的施策に終始していた。世界の中ではアメリカとともに温暖化対策の抵抗勢力国とみなされていた。この認識をくつがえす宣言である。この挑戦にエールを送りたい。

そんな中で立教大学と豊島区共済で「としま学環境都市づくりへの挑戦~持続可能な社会の創造に向けて」の公開講演会が開催された。

Image

大橋総長のキックオフ宣言、豊島区長の豊島区の環境問題への取り組みの実際。(豊島区は、23区中一人当たりの公園面積が最も小さく、緑被率も19番目(12.4%)と低い、いわば日本一の高密都市である)そういう状況下で緑化への豊島区の努力が紹介される。

最後は立教大学の 阿部 治ゼミの学生諸君の豊島区との連携の緑化推進活動も紹介された。 会場となった立教大学5号館5121教室には立教セカンドステージ大学の受講生の顔もみえる。参加メンバーは圧倒的に若い人が多い。若い世代が環境問題に関心を寄せている様子をみて少しほっとした。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

環境問題を勉強するきっかけ

 2007年、法政大学で人間環境学部公開講座が開設された。半年間環境問題に熱心な企業のトップが直接学生に語りかける講義であるこの講座は1997年から開始され各大学を巡回する形式で続けられている。知人に勧められ法政大学で受講した。この公開講座の仕掛け人は千葉商科大学の三橋規宏教授である。三橋氏は日本経済新聞社で日経ビジネス編集長、論説副主幹を経て現在の職にある人だ。環境問題に関しては最近の流行で関わった人ではない。日本の環境問題の草分け的存在の一人といっていいと思う。環境問題に関する著書も多い。

Image

 この講義の中で三橋教授が「そこに100 人の世界があるとして、100 人のうち10 人が変われば時代は動き出すその10 人の仲間を集めるための最初の一歩、99 1 の世界を作り出す、時代を変える一歩目を踏み出すことが重要なのである。まず行動を起こすこと。この授業に参加した皆さん全員が環境検定試験を受けることをおすすめする」と学生に提案された。

Image_2 試験日まであと一か月というタイミングでの提案だったので大慌てで受験申請、得意の泥縄式受験勉強でECO検定を受験した。

 立教セカンドステージ大学で、前期「地球環境の未来」新山優子教授、後期「地球環境の変遷と未来」佐々木研一教授の講義を受講したのも三橋教授の一言があったからだと思う。3/8付の日本経済新聞に掲載された三橋教授の「期待たかまる環境ビジネス・カギ握るリーダー」を読んでドスの効いた声で熱心に語る教授の講義を思いだした。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

エコプロダクツ2008

  国内一の環境展示会。758社、団体が参加、10周年で最大の規模となった。大学関連のゾーンに清里・キープ寮のブースを発見。秋、セカンドステージの合宿でお世話になったことを話し、ユーモラスな逆さ走りのヤマネの話で盛り上がる。

Image_2

環境省が発表した11月の07年度の国内温暖化ガス排出量は2年ぶりに増加に転じた。京都議定書の基準年である1990年度に対しマイナス6%を目標にしているが8.7%の増。目標達成に程遠いのが現状だ。

 本日ポーランドで京都議定書に続く13年度以降の温暖化防止のための国際会議COP14が閉幕した。この中で日本は20年度までの中期目標を示さず途上国を失望させた。現在のところ環境問題に熱心なEU諸国からも日本は「抵抗勢力」のレッテルを貼られているようだ。

日本と同様抵抗勢力とみられているアメリカはオバマ次期大統領が環境政策を大きく転換する見通しだ。

日本は公害対策技術では世界有数の技術を持っている。エコプロダクツは最大の盛り上がりをみせている。その国が「環境改善の抵抗勢力」とみなされている。環境問題では国際的に孤立しかねない状況だ。政治のリーダーシップ不在は環境問題にも影響があると思う。

| | コメント (0) | トラックバック (0)